【論文3本】世界最悪の原発事故現場に、オオカミが保護区の7倍も棲んでいた　"死の立入禁止区域"で起きていること

「世界最悪」と呼ばれる原子力事故が起きた場所に、いま最も多く棲んでいる大型の肉食獣は何だと思いますか。答えは、オオカミです。

1986年に事故を起こしたチェルノブイリ原発の周辺、約2600平方キロメートルに広がる「立入禁止区域」。人間が去ってからの個体数調査をまとめた2015年の論文では、この区域のオオカミの生息密度が、周辺の汚染されていない自然保護区の7倍以上に達していたと報告されています。ヘラジカやイノシシなど大型の草食獣の数も、保護区とほぼ同じ水準まで回復していました。

放射線が降り注いだはずの"死の土地"で、なぜこんなことが起きているのか。一方で、同じ区域の昆虫や鳥については正反対の報告もあります。論文をもとに、人間が去った場所で野生動物に実際に起きていることを見ていきましょう。

なぜ"死の土地"のはずなのか

1986年4月26日、チェルノブイリ原子力発電所4号機が爆発し、史上最悪とされる原子力事故が発生しました。周辺住民は避難し、原発を中心とした区域は立入禁止となり、以来30年以上にわたって人が定住しない状態が続いています。

事故直後、現場周辺の森は放射線によって松の木が赤茶色に枯れ、「赤い森(Red Forest)」と呼ばれるほどの被害を受けました。この光景から、立入禁止区域は長らく「生き物が住めない死の土地」というイメージで語られてきました。

ところが、人間という存在そのものが丸ごと消えたこの区域は、別の見方をすれば約2600平方キロメートルにおよぶ、世界でも例を見ない"人間不在の実験区"でもあります。狩猟も農業も道路工事もない30年間、動物たちに何が起きたのか。これを明らかにしたのが、2015年に『Current Biology』誌へ発表された長期個体数調査でした。

調査:事故後30年近くの個体数データを、保護区と比べる

ベラルーシのポレシエ国立放射線生態保護区に所属するTatiana G. Deryabinaらの研究チームは、イギリス・ポーツマス大学のJim T. Smithらと共同で、立入禁止区域で記録されてきた長期的な動物の個体数データを分析しました。

使われたのは、事故から1〜10年後にかけてヘリコプターによる空中調査で記録された個体数の変化と、2015年の論文発表時点までに蓄積された地上での個体数モニタリングの記録です。研究チームはこのデータを、同じ地域にある汚染を受けていない4つの自然保護区での個体数と比較しました。放射線の有無以外の条件(気候や植生など)がある程度近い場所同士を比べることで、「人間がいない」という要因の影響を浮き立たせようとしたわけです。

結果:オオカミは保護区の7倍、ヘラジカ・イノシシは同水準

結果は、多くの人の予想を裏切るものでした。エルク(ヘラジカ)、ノロジカ、アカシカ、イノシシといった大型の草食獣の相対的な生息密度は、立入禁止区域と4つの自然保護区とでほぼ同程度だったと報告されています。そしてオオカミについては、立入禁止区域の生息密度が自然保護区の7倍以上に達していました。

さらにヘリコプター調査のデータからは、事故後1年目から10年目にかけて、これらの動物の個体数が上昇傾向にあったことも示されています。途中でイノシシの数が一時的に落ち込んだ時期がありましたが、これは放射線とは無関係な家畜の病気の流行が原因だったと特定されています。

なぜこうなるのか:放射線より"人間がいないこと"の効果

研究チームはこの結果を、放射線が動物に無害だったからではなく、人間の存在そのものが取り除かれたことが主な要因だと解釈しています。論文の共著者であるJim T. Smithは、報道のなかで「人間の居住、とくに狩猟・農業・林業がもたらす影響の方が、放射線よりもずっと大きい」という趣旨の見解を述べています。

考えてみれば、普段の人間社会には、動物にとっての脅威が絶えず存在します。狩猟による直接的な捕殺、農地開拓による生息地の分断、道路や車による衝突、森林の伐採。これらは事故のような一度きりの出来事ではなく、毎日、何十年にもわたって続く圧力です。それが丸ごと消えたとき、放射線という新しい脅威が加わったとしても、差し引きで見れば動物たちにとっては"プラス"になった、というのがこの研究が示す仮説です。

この話、こう使える

この研究が面白いのは、「個体数が増えた」というニュースを見たときに、ボリュームの指標(頭数)と質の指標(個々の健康)を分けて見る視点を教えてくれる点です。次のh2で見るとおり、同じ区域でも生き物の種類によって報告はまったく違います。環境や災害に関する報道を見るときは、「数が増えた=安全」「数が減った=危険」と早合点せず、何を測った数字なのかを確認する癖をつけると、ニュースの見え方が変わります。

もう一つの教訓は、「派手な一回の出来事」と「地味だが毎日続くこと」のどちらが大きな影響を持つか、という視点そのものです。これは生態系の話に限らず、習慣や学習のような身近なテーマにも通じる考え方です。

注意点:この研究の限界

• 調べられた動物が限られている。 今回紹介した2015年の論文は、大型の有蹄類(ゆうているい=ひづめのある動物)とオオカミなど、主に狩猟の対象となる大型哺乳類を対象にしています。鳥・昆虫・小型哺乳類はこの調査の範囲外です。
• 昆虫や鳥では正反対の報告がある。 Møller & Mousseau(2009)は、700カ所以上の調査地点で3年間にわたり昆虫やクモの個体数を調べ、放射線量が高い地点ほど個体数が少ない傾向を報告しています。すべての生き物が同じように回復したとは言えません。
• 比較対象の保護区も、人間の影響を完全には除けていない。 Deryabinaらの論文自身も、比較に使った自然保護区にも人間の活動による影響が残っており、放射線の効果と人間活動の効果を完全にはきれいに分離できない、と認めています。
• 今も議論が続いている。 2020年にBeaugelin-Seillerらが『Scientific Reports』誌に発表した再解析では、別の個体数データ(2009年の調査)について、動物が実際に受けたであろう被曝量を推定し直したところ、被曝量が10倍増えるごとに個体数の総量がおよそ60%減るという関係が見られたと報告されました。これに対し、Deryabina論文の共著者であるJames Beasleyは、この再解析の個体数の推定方法に問題があると反論しており、専門家の間でも見解が分かれています。
• 相関と因果は別。 「人間がいなくなったこと」が個体数回復の直接原因だと完全に証明されたわけではなく、現時点では最も有力な解釈のひとつという段階です。

要するに、「チェルノブイリは自然の楽園になった」という単純化も、「動物はみな苦しんでいる」という単純化も、どちらも研究が示す範囲を超えています。動物の種類や調べ方によって結果が分かれる、込み入った状況が今も続いている、というのが正確な理解です。

よくある質問

今日の3行まとめ

生き物の極端な生存戦略という意味では、致死量の1000倍の放射線を浴びても生き延びるクマムシの研究や、人間が作り出した環境の変化が進化の速度そのものを変えた蛾の体色変化の研究も合わせて読むと面白いはずです。

参考文献

• Deryabina, T. G., Kuchmel, S. V., Nagorskaya, L. L., Hinton, T. G., Beasley, J. C., Lerebours, A., & Smith, J. T. (2015). Long-term census data reveal abundant wildlife populations at Chernobyl. Current Biology, 25(19), R824–R826. 論文を見る
• Møller, A. P., & Mousseau, T. A. (2009). Reduced abundance of insects and spiders linked to radiation at Chernobyl 20 years after the accident. Biology Letters, 5(3), 356–359. 論文を見る
• Beaugelin-Seiller, K., Garnier-Laplace, J., Della-Vedova, C., & Métivier, J.-M. (2020). Dose reconstruction supports the interpretation of decreased abundance of mammals in the Chernobyl Exclusion Zone. Scientific Reports, 10, 14083. 論文を見る